最近、暗号通貨界隈で話題になっているアップデートがあります。Crypto.comのResearch & InsightsチームがX(旧Twitter)で公開したデータによると、2025年10月7日時点で200の上場企業が合計で1,040,936ビットコイン(BTC)を保有しており、その評価額は約1,295.8億ドルに達します。これはビットコイン全体供給のほぼ5%に相当します。従来の企業がデジタル資産をバランスシートに組み込む動きが本格化していることを示す重要なシグナルです。
「Bitcoin treasury」(ビットコイン準備金)という用語に不慣れな方へ説明すると、これは企業が現金や金のようにBTCを企業準備金として保有することを指します。インフレヘッジやビットコインの長期的価値に対する賭けとも言えます。データはCrypto.comの便利なリサーチダッシュボードから取得されており、これらの保有状況をリアルタイムで追跡しています。
先頭を走る企業:ビットコイン保有上位
上位は米国企業が中心で、MicroStrategyが突出しています。上位10社を簡単にまとめると次の通りです。
- MicroStrategy (MSTR):640,000 BTC、評価額796.78億ドル、総供給の3.05%。
- MARA Holdings Inc. (MARA):53,000 BTC、評価額66.58億ドル(0.25%)。
- XXI (CEP):44,000 BTC、評価額54.28億ドル(0.21%)。
- Metaplanet Inc. (MTPLF):31,000 BTC、評価額33.48億ドル(0.15%)。
- Bitcoin Standard Treasury Company (CEPO):30,000 BTC、評価額37.48億ドル(0.14%)。
- Bullish (BLSH):24,000 BTC、評価額30.28億ドル(0.12%)。
- Riot Platforms Inc. (RIOT):19,000 BTC、評価額24.08億ドル(0.09%)。
- Trump Media & Technology Group Corp. (DJT):15,000 BTC、評価額16.78億ドル(0.07%)。
- CleanSpark Inc. (CLSK):13,000 BTC、評価額16.28億ドル(0.06%)。
- Coinbase Global Inc. (COIN):12,000 BTC、評価額14.78億ドル(0.06%)。
このスナップショットは、テック企業からマイニング事業者まで多様なセクターがBTCに参入していることを示しています。例えばMicroStrategyはCEOマイケル・セイラーの影響で、ビットコインを主要な準備金資産として積極的に扱ってきたことで知られています。
暗号通貨ファンにとっての重要性
この企業による導入は単なる数字ではなく、ビットコインの持続力に対する信任投票でもあります。ビットコインの供給上限が2100万枚に固定されている中で、上場企業がほぼ5%を保有することは市場のダイナミクスに影響を与え得ます。流通供給が減少すれば、強気相場時に価格上昇を助長する可能性があります。また、これは伝統的金融と暗号通貨の橋渡しでもあり、BTCの主流化を推し進めます。
ミームトークンやより広いブロックチェーン関連のプレイに関心があるなら、このトレンドは注目に値します。これらの企業は、企業の準備金をテーマにしたミーム風プロジェクトや「ビットコイン独占」を皮肉るような作品の着想源になるかもしれません。詳細を知りたい方は、元のtweetスレッドやCrypto.comの完全なデータセットを参照してください。
今後の展望
さらに多くの企業が参入するにつれて、このリストは更新され続けるでしょう。国家や小規模企業の参加も含め、ビットコイン準備金の動きは勢いを増しています。Meme Insiderでは、これらの動きがミームコインやブロックチェーンの革新とどのように交差するかについて、今後も追跡して報じていきます。